民泊に400万円を投じた内訳

40代会社員が実際に使ったお金の話

民泊に400万円を投じた内訳|40代会社員が実際に使ったお金の話

はじめに

「民泊って、いくらかかるの?」

これは、民泊を検討している人が 最初に気になることだと思います。

私自身も、始める前は ネットで調べても具体的な数字が出てこなくて 困りました。

だから今回は、 正直に書きます。

私が民泊立ち上げに使った 約400万円の内訳を、 包み隠さず公開します。


前提:どんな物件だったか

数字の前に、前提を共有します。

  • 物件タイプ:戸建て
  • 立地:観光需要が見込めるエリア
  • 取得方法:購入(賃貸ではない)
  • 運営形態:住宅宿泊事業法に基づく届出民泊

賃貸物件を借りて民泊を運営するケースと、 購入して運営するケースでは コスト構造がまったく違います。

私は「購入型」なので、 初期費用は大きめです。


400万円の内訳

大きく分けると、4つです。

① 物件取得費用

これが最大のコストです。

ただし、 物件そのものの購入価格は 別で計上しています。

ここで言う取得費用とは、 購入時にかかった諸費用のこと。

  • 登記費用
  • 仲介手数料
  • 各種税金

これだけで、 数十万円単位になります。

② リフォーム・内装費用

民泊で収益を上げるには、 「泊まりたい」と思わせる空間が必要です。

安く済ませればいいわけではない。

かといって、かけすぎても回収できない。

私が意識したのは、 **「写真映えと清潔感」**です。

壁紙の張り替え、 床材の変更、 水回りの整備。

ここに一番時間とお金をかけました。

金額にすると、全体の4割程度。

③ 設備・家具・家電

民泊は、すぐに泊まれる状態にする必要があります。

  • ベッド・寝具
  • テレビ・冷蔵庫・洗濯機
  • 調理器具・食器
  • Wi-Fi環境
  • アメニティ類

一つひとつは大きくなくても、 全部揃えると想像以上の金額になります。

「家を一軒まるごと整える」 というイメージが近い。

④ 法令対応・届出関連費用

民泊は、届出なしには運営できません。

住宅宿泊事業法に基づく届出。 消防法に基づく設備の設置。

  • 誘導灯
  • 非常照明
  • 消火器
  • 火災報知器

これらは、省くことができない費用です。

そして、 誘導灯と非常照明の設置は 電気工事士の資格が必要な工事でした。

業者に依頼すれば費用がかかる。

だから自分で取得しました。

第二種電気工事士を。

資格取得のコストと、 工事を自分でやることで 抑えられたコストを考えると、 結果的に合理的な判断でした。


「高い」と思うか、「投資」と思うか

400万円という数字を見て、 どう感じましたか?

高いと思う人もいると思います。

正直、私も怖かった。

でも、こう考えました。

「回収できる可能性がある支出か」

賃貸投資と違い、 民泊は運営の工夫で収益が変わります。

稼働率を上げる努力ができる。 価格設定を見直せる。 レビューを積み上げられる。

受け身ではなく、 主体的に動ける投資。

それが民泊を選んだ理由でもあります。


やってみて分かったこと

お金を使って、初めて見えることがあります。

  • 何にお金がかかるか
  • どこを削れて、どこは削れないか
  • 回収までのリアルなイメージ

情報収集だけでは分からない。

動いた人間にしか見えない景色が、 確かにあります。


次につながる話

400万円を投じて、 立ち上げを進めていきます。

しかし現実は、 計画通りには進みませんでした。

予想外のトラブル。 想定していなかったコスト。 精神的なきつさ。

次回は、 「民泊立ち上げで直面した現実」 について書きます。

うまくいった話だけでなく、 しんどかったことも正直に書きます。

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